省エネコンサルと省エネセミナーの【エコエナジー株式会社】

省エネ法実務対策ならエコエナジーにお任せ下さい　日本で唯一ワンストップができる会社

企業実務の分野における超大手の「みずほ総研」と「商工会議所」で省エネ法実務対策の講演やセミナーの講師として招聘を頂き、好評を頂いているセミナーや講演。各企業様では「節電対策」「温暖化防止対策」「電気料金値上げ対策」「省エネ強化月間」など重要な節目やキックオフの場面で、役員・幹部の意思統一をする機会とするため講演をご活用頂いています。
　２０名を越すプロジェクトを立上げ、推進していく時にはプロジェクトメンバーのスキルアップとしてセミナーをご活用頂くのが効果的です。

省エネ法の法定実務DVDは、省エネルギーセンターや東京都環境局、行政書士、電気保安協会の皆様にもご購入頂き、その後の追跡調査で、調査した弊社がビックリ驚くほど満足をして下さったり、感謝の声が寄せられたDVD。
この他にも「東京都環境確保条例」「節電対策」「温暖化防止対策」「電気料金値上げ対策」「CSR室の役割」「省エネ実務担当者への役割と実務」など500本を越える動画コンテンツを持ち、２３本をDVDとして発売をしています。もちろんDVD単独でもお役に立ちます。
日本で唯一の法定実務対策と社員教育・スタッフ教育用のDVD
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エコエナジーでは省エネの第一歩は、全社員の意識を揃えることにあると考えています。しかしそれは放っておいては何も起こるはずがありません。気が付いたあなたが企画をして行動しない限り変化はありません。そのあなたに、最もお役に立つのが全社で取組を推進したい会社に最適な講演・セミナーです。
トップの意識が変わらない限り、施策を進めることはできません。この講演で、トップをはじめ、幹部の意識改革を進めてください。
第三の電力である「省エネ」はトップの意識から始まります。　
たくさんの担当者から、トップの意識変革ができ、省エネを進める弾みができたと喜びの声を頂いております。

エコエナジーがDVDを製作している一番の理由は、
弊社のコンサルティングサービスで、皆様により大きなメリットを提供したいからです。
出張指導やスタッフ教育で、これらのDVDを組み合入れる事で、他社が追随できない圧倒的なクオリティーと驚異的な成果を提供し続けて言います。

毎年い行う法廷実務において、もっとも効果的なことはスタッフを教育することです。
貴方の会社の経理がそうであるように、社内で実務ができるようにスタッフを育て、最後に専門家である税理士に確認指導を受けています。もちろんすべての伝票処理を税理士事務所に委託することもできるはずなのですが、膨大なコストが発生する事でしょう。
実はここにスタッフを教育することの意味があるのです。社内に実務ができる人を育てること、これは省エネ法でいうエネルギー管理企画推進者を育てることになります。
　安上がりであるという以前に、法定で設置義務があるのです。

現地調査や現場調査がなされないまま法定書類を作成している会社が多く見受けられます。その原因の一つはエネルギー管理指定工場として、従来から指定を受けていた工場や事業はまだしも、初めて法の対象となった数多くの事業所・工場についての調査については手が回らないためです。法定実務書類の作成・提出は毎年必要となるため、調査未了を放置すれば、数字の累積誤差が拡大されて定期報告が誤差の塊となるのは必定です。また、現状が不明の状態では、どんなに優秀なスタッフがいようとも、優秀なコンサルを頼んでも、実行可能かつ投資回収が可能な中長期計画は絶対にできません。砂上の楼閣を設計することになるからです。
　エコエナジーでは、全国に張り巡らせた専門家ネットワークを用い、会計的な妥当性が得られる価格で調査委託を承っております。
こうした調査体制を構築したのは、省エネ法法定実務という機会をお客様の存続発展に生かしていただく上で不可欠でありながら、自力調査では完了しないという課題を解決し、中長期計画についても、安心してご相談やご依頼を頂けるようにしたいという思いからです。

作成支援とは、法定書類を作成する上で、法律や条令により異なる係数を用いた専門的な計算（原油換算・CO2換算・集計範囲の特定）など、専門的な知識がないと面倒で間違えやすい実務分野の支援をすることです。作成代行ではありません。
作成代行とは、お客様より委任状を頂いた上で法定書類の作成から提出までの一切をお引き受けするものです。行政官庁に対して代行を行う者は行政書士と定められていますが、専門的な計算が出来る行政書士は皆無に等しいのも事実です。
　エコエナジーでは、行政書士である鈴木事務所・牧野事務所と共に行政書士が不得意な専門分野について支援しワンストップで代行についてもお引き受けできる体制を整え安心してご相談やご依頼を頂けるようにしてあります。

年２回の開催が多いといわれている省エネ委員会。電力不足解消の目処が立たず、電気料金の値上げを目前に控えた状態で、年に２回の委員会開催ですか？大変失礼な言い方かもしれませんが、その組織は役に立っていません。
　今　役に経つ組織として活性化しないでいつ活性化するのでしょうか？
・集団浅慮で行き当たりばったりで見積要請したり、資料を漁るという非効率で効果のない無駄使いは、もう断ち切りませんか？
・電力不足も、値上がり対策も最前線で調査・研究して企画を出すのは省エネ委員会の仕事です。
・省エネ委員会は「節約推進・ケチ推進の委員会ではありません」。
・委員の皆さんに圧倒的なプラスのエネルギーと情報・考え方を与えリードするサービスをしているのは弊社だけです。
　　　・・・何かを買ったらサービスで営業マンが委員会に参加するのとは質とレベルが異なります。
・エコエナジーはプロの省エネ講師として、ファシリテーションスキル・コーチングスキルを駆使して委員会をリードし活性化します。