省エネ委員会支援サービス

電力不足解消の目処が立たず、電気料金の値上げを目前に控えた状態で、

その対策を会社の中心となって考えるはずの委員会、それが年に２回開催ですか？

大変失礼な言い方かもしれませんが、その組織は役に立っていません。

今　役に経つ組織として活性化しないでいつ活性化するのでしょうか？

　 ・集団浅慮で行き当たりばったりで見積要請したり、資料を漁るという非効率で効果のない無駄使いは、もう断ち切りませんか？

　・電力不足も、値上がり対策も最前線で調査・研究して企画を出すのは省エネ委員会の仕事です。

　・省エネ委員会は「節約推進・ケチ推進の委員会ではありません」。

　・委員の皆さんに圧倒的なプラスのエネルギーと情報・考え方を与えリードするサービスをしているのは弊社だけです。

　　　　・・・何かを買ったらサービスで営業マンが委員会に参加するのとは質とレベルが異なります。

　・エコエナジーはプロの省エネ講師として、ファシリテーションスキル・コーチングスキルを駆使して委員会をリードし活性化します。

貴方も知っている通りです。

省エネは、創エネ・蓄電と異なり、非常時だけではなく、日々効果を発揮するからです。

省エネの手法を大別すると２つしかありません。

　1）設備改善


　2）運用改善


どちらを進めるにしても必要な組織が省エネ委員会です。

　ＰＤＣＡで考えてみましょう。

　結果につながる行動はＤｏです。

　そうＤｏだけなのです。

　このＤｏをどのようにすれば良いのかを考え、実行するには中核組織が機能しない


これでは一向に進まないのは明らかです。そして、今このページを読んでいるあなたが一番よく知っています。



　多くの会社の省エネ組織を立ち上げて参りました。その数500を超えています。


そして多くの会社の省エネ委員会を活性化させてきました。

　今、電気をはじめエネルギーの確保に強い関心が寄せられています。

しかし、この中核を担う省エネ委員会（地球温暖化防止対策推進委員会）が

一握りの会社を除き、まったく機能をしていないのです。

　Ｄｏを起動又は活性化させない限り、何の成果も生じません。

　委員会・プロジェクト・チーム　呼び方は会社により様々ですが、

今のこの時期は毎月開催する意義があると感じませんか？

　年に２回しか委員会を開催しない会社とは、

　今のメンバーで　今のやり方で　実効が上がりますか？

　東電の値上げは目前です

　夏の電力不足対策　どうしますか？

　3.11よりエネルギーはマネジメントして使う時代なったのです。


仕組みを変えなくては対応できません。

　東電の料金値上げは目前。だけどどうして良いか・・・

　正しい答えは、正しい情報と正しい考え方により導かれる。

　そして正しい答えに行動が伴うと成果になる。

　もし、この正しい情報が省エネ委員会になかったら、　正しい考え方が省エネ委員会になかったら

何を企画しても、どんな指示を出しても絶対に結果はでないのである。

　成果ができる委員会を体験してほしい。それが支援をする最大の理由である。

おおきく２つの区分があります。

　まだ組織がない会社では、組織作りからご支援を致します。

　既に組織がある会社では、正しい情報をインプットして塗り替え
　　そして活性化する支援を致します。

責任をもって運営ができる自走状態になるよう指導教育をしています。特にエネルギー管理企画推進者を。

自力で運営ができるとは、委員会を活性化させるスキルを身に着けた人材が

複数名 育つ必要があるのです。ゆえに1～2年は最低必要です。

　これを責任をもってお引き受けする会社がエコエナジー㈱なのです。

※支援の具体的な内容とサービス料

　　会社の規模、法定実務量により異なるため、一概には言えませんが、

１年契約で委員会を新設するご支援をする場合、　１回／月1時間～３時間の全体会議の支援と

スタッフ（委員長・副委員長・事務局）との事前ミーティングを含め毎月５万～１５万円です。

いまならトライアル　キャンペーン中