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なぜ省エネ委員会を支援するのか
省エネは、創エネ・蓄電よりも一番投資回収が短いのです。
しかし、ほとんどの企業で省エネ委員会が満足に機能していないのです。
エコエナジーでは
このような事態を改善しない限りエネルギーマネジメントはあり得ないと考えています。
何とかお力になりたい。その一心でこのサービスを企画したのです。
投資回収が早くなる秘訣があります
省エネは、創エネ・蓄電と異なり、非常時だけではなく、日々効果を発揮するからです。
そして、省エネの手法を大別すると２つしかありません。
1）設備改善
2）運用改善
どちらを進めるにしても必要な組織が省エネ委員会です。
この委員会が活性化できると、正しい情報・正しい考え方のもとで企画できるようになります。
ＰＤＣＡで考えてみましょう。
結果につながる行動はＤｏです。
このＤｏをどのようにすれば良いのかを考え、実行するには中核組織が
なければ、一向に進まないことは、これを読んでいるあなたが一番よく知っています。
多くの会社の中核組織の立ち上げをして参りました。その数500を超えています。
そして多くの会社の省エネ委員会を活性化させてきました。
今、電気をはじめエネルギーの確保に強い関心が寄せられています。
しかし、この中核を担う省エネ委員会（地球温暖化防止対策推進委員会）が
一握りの会社を除き、まったく機能をしていないのです。
Ｄｏを起動又は活性化させない限り、何の成果も生じません。
委員会・プロジェクト・チーム 呼び方は会社により様々ですが、その立上げや
活性化ができていないという事は、宝の山が隠されているという事です。
この宝があるなら、あとは掘るだけ！
毎月1回のご指導で1～2年あれば宝の発見方法が身に付きます。
十分な投資回収ができるのがエコエナジーのサービスの特徴です。
通常は年間契約です
責任をもって運営ができる自走状態になるよう指導教育をしています。
自力で運営ができるとは、委員会を活性化させるスキルを身に着けた人材が
複数名 育つ必要があるのです。ゆえに1～2年は最低必要です。
これを責任をもってお引き受けする会社がエコエナジー㈱なのです。
キャンペーン内容のご紹介
通常、どのような分野であってもコンサルタントを依頼すると、最低でも20万円/日が相場です。
逆に1日10万円以下のコンサルタントは、見習いか経験少ない者が来た時です。
こんな価格でできるのは当社しかありません。
省エネ委員会起ち上げ支援プログラム（年間契約：120万円：毎月1回訪問し2時間:消費税と出張費は別途）
省エネ委員会活性化支援プログラム （同上）
委員会を立上げ、活性化させ、仕組みにしない限り勝利はない
どんな省エネ投資を行おうとも、誰一人「費用対効果」以外の判断尺度しかない。
投資回収の判断が下せない。
経営的な視点での判断を上申できる稟議書が書けない
全体観がない。
多くの企業がエネルギーの確保と使い方を変化させてきています。
Ｄｏは指示命令しても継続しないのです。中核組織無くしては成し得ないのです。
人材を育てない限り中核組織はいつまでも機能しないのです。
あなたの目と耳で、頭で、体でその効果を確認して、体感するチャンスです。
年間契約のみのコースが、特別価格で単発受講で試せる。
コース①省エネ委員会の活性化コース（2時間以内）
・・・名ばかりで機能しない省エネ委員会を劇的に活性化
実際の委員会に参加をしてご指導します。
初回に限り３万円（税・出張費別）
コース②省エネ委員会の起ち上げ支援（2時間以内）
・・・まだ省エネ委員会が発足できていない会社が対象です。
成功する委員会の作り方をご指導します。
初回に限り３万円（税・出張費別）
注）このキャンペーンを利用すると、着手していない宝の山が見つかります。
プロによる指導がいかに効率的で効果的なのかを体験できます。
所定の目的を達するには、中核組織を担える人材育成が必要です。
今回のキャンペーンでご評価頂き、残りの宝の山を発見できる人材育成として年間契約をご活用下さい。
電力不足は当面続く問題です
既に3.11以降は
どうせ使うなら「賢く使いたい」に意識が変化し、行動が変わっています。
もう電気は、企業活動に必須のもの、確保しなくてはならないものに変わっています。
意識して使う、賢く使う、そうした時代に切り替わっています。
費用対効果の前にすべきは全体観をつかむこと
費用対効果 もちろん大切です。しかし、多くは経営的な視点を欠落させています。
全体観が欠落すると、わけもわからないまま省エネだから、創エネだから、蓄電だからと
曖昧な情報に振り回されて何もできなくなります。
また、多くの会社では分らないまま、曖昧なまま、判断できないまま無駄金を使います。
あとで、それが無駄金だと気付いても、もう予算は配分されない
本当によくある話だが、買ってしまったあとで気が付く。やってしまったあとで判明する。
しかし、もう一度稟議を通してもらうのは、ほとんどの場合は無理です。
その理由は、
前の稟議についての不備を指摘される危険と、あなたがマイナス評価される危険があるからです。
もし、しまった！ と気が付いても戻れないのです。
では、最初にどのように評価をしてよいのか。
たとえば、こんなことがありました。
パソコンを購入する
この時、あなたは比較表の作成と、評価を任されたとします。
どうしますか？
いくつものパソコンのカタログを集め、仕様欄の一覧表を作るところまではできるでしょう。
そころで、その一覧の他に評価を記入するとなると、どうしますか？
あふれるほどの情報がありながら、どのように判断基準を設けて良いか途方に暮れるはずです。
同じです。省エネのＰＤＣＡも
Ｄｏには、設備更新・改善と運用改善の2種類があります。
カタログを集めても評価基準・判断基準を持てるようになるには、1～2年の指導教育が
不可欠なのです。
確保できたエネルギーを賢く使う。それを中心となって行う中核組織があるか否か。
機能しているか否か。それが今後の経営までも左右することになる。
あなたにはムダにお金を使って欲しくないのです
このページをご覧いただいているあなたに、無駄にお金を使って欲しくないのです。
会社の省エネと自宅の省エネは根本的に違うのです。
マネジメント能力が高い人とは、資源を生かして投資した以上の成果を作る人を言います。
会社のお金は「経営資源」なのです。会社の社員も全員「経営資源」なのです。
エコエナジーは、常に全体観と経営の視点で省エネコンサルをしています。
今回の特別企画、是非お申込下さい。
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